新しく家を建てようと検討されている方のなかに、耐震住宅という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。
地震が多い日本では、耐震についてしっかりと理解したうえで家を建てることが大切です。
そこで本記事では耐震住宅のメリット・デメリットを詳しく紹介します。
建物の耐震基準や地震に強い家を建てたいと考えている人は、ぜひ参考にしてください。
耐震住宅とは、地震の揺れに対して耐えられる耐震構造を備えた住宅のことです。
地震が起きたとしても、倒壊しにくい家といってもよいでしょう。
日本は地震が多く、過去にも地震による建物の倒壊によって数多くの方が亡くなられています。
そのような被害を防ぐためにも、新しく家を建てる際は耐震住宅を選び、万が一の際も安全に過ごすことのできる環境を整えておくことが大切です。
耐震住宅の基準とは、耐震基準に基づいた家であることです。
現在の耐震基準は、1981年に改正された建築基準法が元となっており、この改正において許容応力度計算と保有水平耐力計算が導入されました。
また木造住宅に関しては、2000年に耐力壁の量や倍率などの改正が行われています。
1981年より前の旧耐震基準では、震度5強程度の地震が発生しても建物が壊れないような設計が求められていました。
一方で現在の耐震基準では、震度6～7といった大きな地震が起きたとしても、倒れないような建築設計が求められています。
そしてこの新耐震基準は、単純に地震に強いだけでなく、家を購入する際、税制面でも有利であることも特徴です。
中古物件のなかには、旧耐震基準に沿って建てられている建物も多く、耐震強度があるのかどうかは注意しなければなりません。
不安な場合は、耐震診断を行ってから購入することをおすすめします。
耐震住宅には、主に5つのメリットがあります。
それぞれのメリットの詳細を確認していきましょう。
地震に備える工法として耐震以外にも、免震・制振というものがあります。
免震とは、免震装置を設置することで揺れそのものを受けないようにする工法のことです。
制振とは、制振装置を導入することで、地震の揺れを吸収する工法を指します。
どちらも地震に対して効果的ですが、耐震住宅に比べて、費用がかかる傾向にあります。
リーズナブルに地震に対しての備えが欲しいと思う方は、耐震構造のある住宅を選びましょう。
耐震住宅は、地震だけでなく強風や台風の影響も受けづらいといわれています。
沖縄をはじめとする台風の影響を毎年受けるエリアに住む方は、台風対策として耐震構造のある家を購入してもよいでしょう。
逆に、免震構造の住宅は強風などの影響を受けやすいため、揺れを感じそうかどうか、事前に建築会社に確認しておいたほうがよいかもしれません。
耐震住宅は、免震・制震と違ってどの業者でも対応してもらえます。
免震・制震は耐震に比べて、普及率がそこまで高くないため、取り扱っている業者の数も限られます。
耐震住宅は対応できる業者が多いため、自分の信頼できる業者へ依頼できる可能性が高くなることは大きなメリットだといえるでしょう。
耐震住宅は家全体に耐震工事がされているため、土地の広さや地盤による住宅を設計する際の設置制限がありません。
そのため、一般的な設計から特殊な設計まで可能になり、希望する間取りに自由に対応できることがほとんどです。
希望する間取りで家を建てられることは、耐震住宅ならではの特徴だといえるでしょう。
耐震住宅にはさまざまなメリットがありますが、一方でデメリットもあります。
購入後に後悔しないように、あらかじめ確認しておきましょう。
それぞれのデメリットを詳しく紹介します。
耐震住宅は、家全体は丈夫に作られているものの、柔軟性はあまり期待できません。
そのため、少しの揺れでも家全体がダイレクトに受け止めるために、家のなかにある家具やものが動いてしまう可能性が高いです。
また、家全体の揺れがダイレクトに伝わることで、地震があった際は転んでケガをするおそれもあります。
家具やものが壊れた場合には、再度買い直す必要があるので、コストがかかることはあらかじめ押さえておきましょう。
耐震住宅は、地震の揺れを家全体でダイレクトに受け止めるため、家具が転倒する可能性が高いです。
特に、大きな揺れを伴う大地震では、倒れてきた家具に押しつぶされることや挟まれることで、大ケガにつながる可能性もあります。
耐震住宅ではあるものの、地震の揺れによる二次被害のリスクがあることは確認しておきましょう。
しかし、そんな揺れの激しさや二次災害のリスクを軽減できるものがあることはご存じでしょうか？
揺れをダイレクトに受ける耐震住宅には、制振装置の導入が有効です。
制振装置を導入すると、地震の揺れを軽減させられます。
コストが高くなりますが、地震の揺れによる二次被害のリスクを少しでも抑えたい方におすすめです。
何度も起こる地震によって、耐震住宅とはいえダメージを少しずつ受けてしまいます。
あまりにもダメージを受けてしまっている場合には、家全体を修繕しなければならない可能性もあるため、注意しましょう。
修繕工事を依頼する業者は、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。
先ほど説明した制振装置で地震の揺れを軽減することで地震によるダメージを減らすことが出来るので導入することをおすすめします。
耐震住宅を建てる際には2つのポイントに注意する必要があります。
それぞれの注意点について、詳しく見ていきましょう。
耐震等級とは、素人でも分かりやすいように規定された耐震性能のことです。
建物そのものの強度を表しており、住宅品質確保促進法として2001年に定められました。
耐震等級は3つの等級に分けることができ、数字が大きくなるほど耐震性能のレベルが高いと考えるとよいです。
耐震等級1は、建物の耐震性能が最低限のレベルを満たしている状態であり、震度6～7といった大規模地震にも耐えられるような構造です。
耐震等級1のレベルよりも1.25倍の強度がある建物は、耐震等級2として認められます。
耐震等級2は災害時の避難場所として指定できるように作られている、病院や学校といった建物に当てはまります。
耐震等級1の1.5倍以上の強度がある場合は、耐震等級3として認められます。
耐震等級のなかでは3がもっとも強度が高く、耐震等級3とみなされている身近な建物としては消防署や警察署などが挙げられます。
そのため、新しく家を建てる場合には耐震等級3になるように、強度を上げた設計にすることをおすすめします。
建物の耐震等級が確認できれば大丈夫というわけではなく、建物を建てようとしている土地の地盤も確認しなければなりません。
いくら耐震等級3の建物であっても、地盤が弱ければ建物が崩れる可能性が大いにあります。
そのため、あらかじめ地盤が問題ないかどうかの確認を行いましょう。
いかがでしたでしょうか？
耐震住宅とは、地震の揺れに対して耐えられる耐震構造を備えた住宅のことです。
耐震住宅は施工に対応できる業者の数が多く、設計制限がないため希望する設計の家を建てることが可能です。
一方で揺れを建物全体でダイレクトに受け止めるため、家具の転倒やケガのリスクがあることはあらかじめ押さえておきましょう。
アエラホームの注文住宅は外張り断熱と充填断熱のW断熱を軸に、環境設計を通してトータルな住宅設計ご提案しております。
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