注文住宅を建てたいと考えられている方にとって、家を建てるのにどれくらいの費用が必要なのかは押さえておきたいところでしょう。
そこでこの記事では、注文住宅を建てるのに必要な費用と、予算によってどのような家づくりができるのかを紹介します。
注文住宅を建てることを検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。
注文住宅を建てるうえで必要な費用の項目としては、土地の購入費と建築費、そしてこれら以外にかかる諸費用の3つが挙げられます。
以下に、それぞれが具体的にどのようなものなのかを解説します。
1つ目の費用の項目は土地の購入費です。
注文住宅を建てる土地を所有していない場合には、まず家を建てるための土地を購入しなければなりません。
土地を購入するのに必要な費用はエリアによって異なり、都会のエリアであるほど土地の費用は高くなる傾向があります。
また、国土交通省の「令和2年度 住宅市場動向調査報告書」によると、注文住宅を建てるときにかかる土地の購入費は、全体にかかる費用のおよそ3～4割と報告されています。
参照：国土交通省 住宅局
https://www.mlit.go.jp/common/001401319.pdf
すでに家を建てるための土地を所有している場合には、土地の購入費は不要です。
しかし、土地を所有していても地盤がしっかりしていない場合や整備がされていない場合には、家を建てられるように改良しなければならず、別途工事の費用が発生します。
2つ目の費用の項目は建築費です。
家を建てる土地が決まれば、設計図を基にして実際に家を建てていくことになります。
建築費にはさまざまな要素があり、たとえば基本的な工事にかかる費用や、内装・外装にかかる工事費、そして電気や水道などのインフラを取り付けるのに必要な工事の費用などが挙げられます。
一般的に、建築費に関しては内装や外装などが複雑であればあるほど費用が高くなりやすいです。
また、国土交通省の「令和2年度 住宅市場動向調査報告書」によると、注文住宅を建てるときにかかる建築費は、全体にかかる費用のおよそ7割と報告されています。
参照：国土交通省 住宅局
https://www.mlit.go.jp/common/001401319.pdf
3つ目の費用の項目は、土地の購入費や建築費以外にかかる諸費用です。
主な諸費用としては、登記の費用が挙げられます。
登記とは、土地や建物の所有者を明確に定めるために必要な手続きのことです。
登記の登録手続きは法務局での申請が必要となりますが、多くの場合は司法書士に依頼して手続きを行ってもらいます。
つまり、登記の費用は司法書士に依頼するときにかかるものですが、土地の購入費や建築費と比べると軽微です。
注文住宅を建てるときにかかる建築費の相場はどれくらいなのでしょうか。
以下に、エリアごとの床面積の平均と、それに対しての建築費の平均を紹介します。
首都圏における注文住宅の床面積の平均は123.9 m2で、それに対しての建築費は3,808.5万円です。
一方で、全国での床面積の平均は124.8m2であり、それに対しての建築費は3,450万円です。
したがって、全国の建築費より首都圏の建築費のほうが358.5万円ほど高くなります。
※上記データは土地価格は含んでおりません。
首都圏以外の地域における注文住宅の床面積の平均は123.4 m2で、それに対しての建築費は3,354.6万円です。
つまり、全国の平均の建築費と比べると178万円ほど安くなり、首都圏と比べると454万円ほど安くなります。
参照：住宅金融支援機構 注文住宅
https://www.jhf.go.jp/about/research/2020.html
ひとえに注文住宅の建築費といっても、建築費のなかにはさまざまな要素があり、それぞれの要素次第で建築費は大きく変わります。
以下に、建築費を構成する要素をリストアップします。
注文住宅の建築費を構成する要素
このように建築費はいくつもの要素で構成されているので、これらをどのように実装するかによって建築費は大きく上下します。
そこで、以下に2,000万円台・3,000万円台・4,000万円台の建築費だとどのような家が建てられるのかを解説します。
ただし建築費は建築会社によって異なるのであくまで相場を理解し、建築会社ごとに費用を比較することが重要です。
まずは、建築費が2,000万円台の場合にどのような家が建てられるかを紹介します。
建築費の予算が2,000万円台であれば、過不足なく必要最低限の要素を網羅した家を建てることができます。
ただし、希望条件が多いとすべての条件を満たすことは難しいでしょう。
たとえば、部屋と部屋の間に仕切りを設けると費用がかさんでしまうため、その部分は妥協しなければならない可能性があるということが挙げられます。
もしくは、トイレの数を減らすことでコストを抑えることが必要になるという例も挙げられます。
外観は凹凸の少ない正方形や長方形のシンプルな形状の家が一般的です。
また、コストを抑えるために屋根を片屋根にして、階数を総2階建てにしている家が多い傾向にあります。
次に、建築費が3,000万円台の場合にどのような家が建てられるかを紹介します。
予算が3,000万円台の建築費は全国における建築費の平均です。
また、多くの人が3,000万円台で家を建てる傾向があります。
予算が3,000万円台ほどあると、予算が2,000万円台では妥協せざるを得なかった部分を取り入れることができるでしょう。
2000万円台では妥協していた部分である、部屋と部屋の間に仕切りを設置することや、トイレの数を減らさずに済むことなどが考えられます。
また、建築費の予算に大きく影響を与えるのが家の形ですが、3,000万円台だとその点も工夫することができます。
たとえば、特に首都圏で家を建てるとなると敷地がいびつな土地であることが多く、家を建ててもいびつな部分の土地を十分に活用できないこともあるのです。
しかし、3,000万円台の予算があれば、そういったデッドスペースを生かした家づくりをすることができます。
最後に、建築費が4,000万円台の場合にどのような家が建てられるかを紹介します。
建築費の予算が4,000万円台であれば、希望の条件をほとんど満たせて、理想の家づくりを体現できるでしょう。
また、3,000万円台の予算では難しいであろうコの字型の家を建てられます。
一般的に、外壁の凹凸が多ければ多いほど建材にかかるコストが膨らむため、建築費が高くなる傾向があります。
そのため、コの字型の家は非常に凹凸の多い設計となるため建築費が高くなってしまいますが、4,000万円台の予算があればコの字型の家を建てることも夢ではありません。
いかがでしたでしょうか。
建売や賃貸の住宅と比べて、注文住宅を建てる利点は予算に応じてどのような家にするかを自分で決められることにあります。
建築費はいくつもの要素で構成されていて、それらの要素をどのように取り入れるかによって変わります。
アエラホームの注文住宅では、お客様の予算に応じた家づくりをしています。
ご希望の予算でどのような家づくりを実現できるかを知りたい方は、ぜひアエラホームまでお問い合わせください。
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