土地なしで家を建てる！予算設定から引き渡しまでの9つのステップ

土地なしで注文住宅を建てる場合、土地探しのプロセスが必要です。スムーズな家づくりのために、全体の流れと重要なポイントを確認しましょう。

土地なしで理想の家を建てる！9つのステップ

土地なしで注文住宅を建てるには、以下の9つのステップを踏む必要があります。
重要なポイントとして、スケジュールを立てる際は、土地探しに時間がかかる点を考慮し、余裕を持たせましょう。また、資金計画を確実にするには、事前審査を土地購入前に行うとよいでしょう。

＜土地なしで家を建てる9つのステップ＞

土地購入より先に施工会社を決めよう

土地なしで注文住宅を建てる際、多くの人が土地探しと施工会社選びを並行して行います。しかし、理想の家づくりをスムーズに進めるためには、施工会社を先に決めたほうがメリットが大きい場合が多いのです。
施工会社を先に決定すると、建物にかかる費用が明確に。土地にかけられる予算も確定するため、予算オーバーを防ぎながら土地探しを進められます。また、希望する住宅の設計や仕様に適した土地を、専門家の視点から探してもらえるでしょう。
さらに、施工会社から土地探しのサポートや、建築法規に関する専門的なアドバイスを受けられる場合も少なくありません。

支払いのタイミングを確認しよう

土地と建物の支払いは、一般的に複数回に分けて行われます。各支払いのタイミングと金額の目安を確認しておきましょう。
下記の支払いに備え、住宅ローン実行時期や自己資金の準備時期を事前に確認する必要があります。土地購入からの場合、つなぎ融資の利用を検討するケースも少なくありません。
支払いスケジュールは施工会社によって異なる場合もあるため、契約前に確認してください。住宅展示場に行き、建築会社の方に相談するところから家づくりを始めていきましょう。

＜土地代と工事費の支払いのタイミング＞

土地なしで家を建てる費用は？地域別の相場と資金計画のポイント

土地なしでマイホームを建てる場合、土地代と建築費を合計した費用が必要です。特に土地代は地域差が大きいため、事前に相場を把握し、資金計画を立てましょう。

地域別に見る！土地なしで家を建てる費用相場

住宅金融支援機構のデータによると、土地なしで家を建てる際の費用は、地域によって大きく異なります。
費用の相場と自己資金と借り入れ（住宅ローンなど）の平均を紹介しましょう。

＜土地なしで家を建てる場合の費用と自己資金・ローンの相場＞

土地なしで家を建てる費用の地域差

上記は住宅取得費総額です。内訳として、土地取得費が大きく影響しているのがわかります。たとえば、東京都では土地取得費が3,825万円と高額です。都市部ほど高額になる傾向があるのです。
また、自己資金や借入金の平均額も地域によって差があります。東京都では自己資金が1,110万円であるのに対し、その他地域では373万円です。
建てる地域によって必要な費用が大きく異なるため、地域の相場を踏まえた資金計画が重要となります。

建築費と土地代の比率

住宅取得費用における土地代と建築費の比率は、全国平均では土地代が約31％、建築費が約69％です。しかし、東京都では土地代が約54％と、建築費を上回っています。
一般的に、総予算における土地代の割合を30％程度にするのが理想です。土地代が高い地域では、建物の坪数を抑えるなどして、総費用を調整しましょう。

資金計画のポイント

土地なしでマイホームを建てる際、資金計画は非常に重要です。
まず、希望する地域の土地代相場を事前に把握しましょう。土地の価格は地域によって大きく異なるため、情報収集が不可欠です。
次に、予想外の費用に備え、資金計画に余裕を持たせておきましょう。土地探しや建築には、予期せぬ出費が伴う場合があります。
そして、住宅ローンの事前審査を受け、借入可能額を把握しておきましょう。これにより、土地探しや建築計画をスムーズに進められます。
ポイントを踏まえ、地域ごとの相場を考慮しながら、納得できるマイホームの実現を目指してください。

土地なしで家を建てる資金の中身は？費用内訳を徹底解説

土地がない状態で注文住宅を建てる場合、さまざまな費用が発生します。事前に内訳を把握し、資金計画に役立てましょう。
まず、建築費、土地購入費、諸費用など、すべての費用項目を把握し、それぞれにいくら必要なのかを明確にしましょう。特に、別途工事費や諸費用は予想外の出費が出やすいので、少し多めに見積もっておくと安心です。

建築費（本体工事費＋別途工事費）

建築費は住宅を建てる際の中心となる費用で、本体工事費と別途工事費に分けられます。

本体工事費

住宅の基礎、構造、内外装、屋根、設備など、基本的な部分にかかる費用です。支払いは通常、契約時、着工時、上棟時、完成時の4回に分けて行われます。
本体工事費に含まれる主な費用を確認しておきましょう。

別途工事費

外構工事、インフラ引き込み工事、追加設備（太陽光発電など）、造作家具など、オプション工事にかかる費用です。支払方法は、施工会社が立て替えて本体工事費と同時に清算する方法と、施主が各業者に直接支払う方法があります。
別途工事費に含まれる主な費用を確認しておきましょう。

諸費用（各種手続きや保険など）

諸費用は、土地購入や住宅建築に伴う各種手続き、税金、保険などにかかる費用で、総費用の約10％を占めます。
諸費用はその都度、現金払いとなるため、事前に諸費用分を必ず準備しておく必要があります。主な諸費用とその支払いタイミングを表にまとめました。

＜土地なしで家を建てる場合の諸費用＞

土地なしでも理想の家を建てたい！住宅ローンと資金計画のポイント

土地を購入して注文住宅を建てる場合、多額の費用が必要となるため、慎重な資金計画が欠かせません。住宅ローンは建物完成時に実行されるため、それまでの支払いに自己資金が不足するケースも考えられます。そのような場合に活用できるローンと、住宅ローン選びのポイントを解説します。

住宅ローン実行前に利用できる3つのローン

土地なしで家を建てる際、住宅ローン実行前に利用できるローンとして、つなぎ融資、分割融資、土地先行融資の3種類があります。

＜つなぎ融資・分割融資・土地先行融資の特徴比較＞

つなぎ融資

つなぎ融資は、住宅ローンが実行されるまでの間、一時的に資金を借り入れる手段です。土地購入費用や建築工事の着工金、中間金などに利用できます。住宅ローンが実行された時点で、借り入れた金額を一括で返済するのが一般的です。
ただし、つなぎ融資の金利は住宅ローンよりも高く設定されている場合が多いのです。また、住宅ローン控除の対象外となる点や、融資手数料などの諸費用が発生する点も考慮する必要があります。
一方で、手続きが比較的容易であり、建築計画の変更にも柔軟に対応できるというメリットがあります。ただし、工事期間が延長すると、金利負担が増加する可能性があるため注意が必要です。

分割融資

分割融資は、1つの住宅ローン契約に基づいて、複数回に分けて融資が実行される方法です。土地購入時、着工時、中間金支払い時など、必要なタイミングで資金を受け取ることができます。
分割融資のメリットは、住宅ローンと同水準の金利で借り入れられる点や、住宅ローン控除の対象となる場合がある点です。また、複数のローン契約をする必要がないため、手続きを一本化できます。
ただし、融資実行のタイミングや回数、手数料などは金融機関によって異なるため、事前に確認しておくことが重要です。また、分割融資を取り扱っている金融機関は取扱金融機関が限られています。取扱金融機関が限られているため、利用を検討する際には、金融機関に確認が必要です。

土地先行融資

土地先行融資は、土地購入費用に住宅ローンの一部を先行して利用できる融資です。分割融資と同様に、住宅ローンと同水準の金利で借り入れられ、住宅ローン控除の対象となる場合もあります。
ただし、土地の抵当権設定などの事前準備や手続き、諸費用が発生します。また、取り扱う金融機関も限られている点や、金融機関によって融資回数や審査回数、契約方法が異なる点にも注意が必要です。

つなぎ融資の利用が多くなる理由

分割融資は金利や手続きの面で有利ですが、取り扱う金融機関が限られているため、実際には利用できないケースが多くなっています。
一方、つなぎ融資は金利が高めで融資手数料も必要ですが、メガバンクや地方銀行など、多くの金融機関で取り扱っています。そのため、土地なしで家を建てる際には、つなぎ融資を利用するケースが多くなります。
つなぎ融資を利用する場合、住宅ローンと同じ金融機関で借り入れるのが原則です。したがって、つなぎ融資を取り扱っている金融機関を選ぶことが、住宅ローン選びの重要なポイントとなります。
分割融資は住宅ローンと同水準の金利で借り入れができ、一般的に契約手続きも1回ですむため、最も有利な選択肢といえるでしょう。

土地なしで注文住宅を建てる場合の住宅ローン借入可能額目安

土地を購入し、注文住宅を建てる際、住宅ローンの借入可能額を把握しておくことは重要なステップです。
一般的に、金融機関は返済負担率に基づいて融資額を決定します。

返済負担率とは

返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合を指します。金融機関は、返済負担率を審査基準の一つとしており、フラット35の場合、年収400万円未満であれば30％以内、400万円以上であれば35％以内が基準です。
しかし、実際の返済計画においては、より慎重な計画が推奨されます。一般的に、手取り年収の25％以内に抑えることが望ましいとされているのです。また、将来の教育費や老後の生活費も考慮し、余裕を持った返済計画が重要になってくるでしょう。

無理のない返済ができる年収別借入額

手取り年収別の借入可能額の目安を紹介しましょう。前提条件は、返済期間35年、借入金利1.0％、ボーナス払いなしの元利均等返済です。

＜手取り年収別の借入可能額の目安＞

借入可能額についての注意点

返済負担率を計算する際は、住宅ローンだけでなく、自動車ローンやカードローンなど、他の借入金も考慮する必要があります。他の借入金の返済額が多い場合、住宅ローンの借入可能額が減少する可能性がある点にも注意が必要です。
住宅ローンの借入可能額を検討する際は、審査基準だけでなく、実際の生活における返済負担も考慮してください。たとえば、子供の教育費がかかる時期にも返済を継続できるかなど、ライフプラン全体で検討しましょう。

土地なしで建てる家の理想を妥協したくない！費用を抑える3つのコツ

土地なしで家を建てる際、費用を抑えるために有効な方法は、大きく分けて3つあります。土地購入費用、建築費、そして補助金の活用です。

土地購入費用を賢く抑えよう

土地購入費用は、住宅取得費全体に大きな影響を与えます。例えば駅に近い人気エリアを避けたり、郊外の土地を検討したりすれば、費用を大幅に削減できます。
購入する土地に求める条件に優先順位をつけ、予算内に収まる土地を選びましょう。

建築費を適切に抑えよう

建築費を抑えるには、建物の形状の適切な工夫が有効です。
例えば、外壁の凹凸を減らしたり、屋根の形状をシンプルにしたりすると、建物の品質を維持しながらコストダウンが可能です。また、間取りを工夫して床面積を減らす方法も、費用削減につながります。

補助金を積極的に活用しよう

新築住宅を建てる際には、各種補助金を活用することで、費用負担を軽減できます。とくに、近年では省エネ性能が高い住宅に対する補助金が充実しています。
例えば、ZEH補助金や子育てグリーン住宅支援事業、地方自治体の補助金制度などを利用できる可能性があるのです。補助金の利用を検討する際は、施工会社に相談するとよいでしょう。

FPからアドバイス！土地なしでのマイホーム取得はペアローンも視野に

土地なしでマイホーム取得を目指す場合、土地代が費用全体に大きく影響を与えます。希望する土地と住宅プランによっては、住宅ローンの借入可能額を超える場合も。そのような場合には、夫婦でペアローンを組む選択肢も考慮に入れてください。
ペアローンを利用すると借入可能額を増やし、理想とするマイホームの実現に近づける可能性があります。ただし、ペアローンを利用する際には、夫婦それぞれが住宅ローン契約者となるため、返済計画やリスクについて十分に理解しておく必要もあるのです。
土地や住宅のプランにおいて、夫婦でどうしても譲れない点をよく話し合いましょう。その上で、現在のライフスタイルや将来の家計状況に合った、無理のないマイホーム取得計画を立てていきましょう。