注文住宅を建てる!年収別住宅ローンシミュレーションとアドバイス
注文住宅は、間取りやデザイン、素材など、細部にまでこだわって、自分だけの理想の住まいを実現できる魅力があります。
注文住宅を検討する際 、住宅ローンは避けて通れません。無理のない返済計画を立てるには、年収に合った住宅ローンの組み方への理解が重要です。
無理のない返済計画を立て、夢のマイホームを実現するための第一歩を踏み出しましょう!
住宅ローンの借入額の目安
住宅ローンの借入額は、年収の5倍から7倍を目安にすると良いでしょう。年収500万円の方であれば、2,500万円から3,500万円が借入額の目安となります。
ただし、これらの数値はあくまでも目安です。実際の借入額は、金利や返済期間、家族構成、生活費などを考慮して決定しなければなりません。
住宅ローンを組む際は、金融機関のシミュレーションなどを活用し、返済計画を綿密に立てるようにしましょう。
住宅ローンの返済額の目安
住宅ローンの返済額は、一般的に年収の25%以内が目安となります。たとえば、年収500万円の方であれば、年間125万円、月々約10万円が返済額の目安です。
返済額の目安を計算する際は、「返済負担比率」という指標を用います。返済負担比率とは、年収に占める住宅ローン返済額の割合を指します。この比率が25%を超えると、家計への負担が大きくなり、生活に支障をきたす可能性も出てくるのです。
年収別で知りたい!住宅ローン返済額の目安
住宅ローンは、年収によって適切な組み方が異なります。年収別に、住宅ローンの返済額の目安をあらわした表を確認してみましょう。
ここからは年収別に注文住宅の住宅ローンを組む際の特徴や注意点を解説します。
一般的に、住宅ローンの返済額は年収の25%以内が目安とされています。返済期間が長期にわたるため、無理のない返済計画が重要なのです。
<年収別の住宅ローンの借入額・返済額の目安>
年収 |
借入額の目安 |
返済額の目安(月々)
|
300万円 |
1,500万円~2,100万円 |
約6万円 |
400万円 |
2,000万円~2,800万円 |
約8万円 |
500万円 |
2,500万円~3,500万円 |
約10万円 |
600万円 |
3,000万円~4,200万円 |
約12.5万円 |
1,000万円 |
3,500万円~4,900万円 |
約20万円 |
※金利1.0〜3.5%、元利均等返済、返済期間35年、ボーナス払いなしの概算
年収300万円の方の注意点
年収300万円台でも、住宅ローンの審査に通る可能性は十分にあります。月々の返済額は約6万円、借入可能額は1,500万円〜2,100万円を目安にしましょう。ただし、土地や建物の価格によっては、借入可能額を超えてしまう場合もあります。頭金を用意したり、住宅のオプションを減らしたりして、借入額を抑える工夫が必要です。
年収400万円の方の注意点
年収400万円台になると、月々の返済額は約8万円、借入可能額は2,000万円~2,800万円が目安となります。
注文住宅を建てる場合、フルオーダーにすると費用が高額になりがちです。セミオーダー住宅であれば、ある程度の自由度を保ちながら、費用を抑えられるため、検討してみましょう。
年収500万円の方の注意点
年収500万円台では、月々の返済額は約10万円、借入可能額は2,500万円〜3,500万円が目安です。設計の自由度も高まり、理想の住宅を実現しやすくなります。しかし、自由度が高い分、オプションを追加していくと、費用が膨らんでしまう可能性も。オプションと費用のバランスに気を付けて、見極めていく必要があるでしょう。
年収600万円の方の注意点
年収600万円になると、月々の返済額は約12〜13万円、借入可能額は3,000万円~4,200万円が目安となります。ゆとりある返済計画を立てやすくなるため、広々とした間取りや充実した設備の住宅も検討できるでしょう。
住宅ローンは長期にわたる返済となるため、将来的なライフプランの変化に注意を。たとえば、子どもの教育費や老後の生活費など、住宅ローン以外の支出が増える可能性も想定しておく必要があります。
2025年に向け賢い選択を!住宅ローンを取り巻く環境の変化
2024年は、住宅ローンを取り巻く環境が大きく変化した年でした。およそ17年ぶりに大手銀行が住宅ローンの変動金利を引き上げたために、住宅購入を検討する人々に大きな影響をあたえています。
日本では約7割の人が変動金利を選択するといわれおり、金利の変動が家計にあたえる影響への理解を深める必要性は、今後ますます重要になるでしょう。
変動金利と固定金利のメリット・デメリットを比較
2024年はおよそ17年ぶりに、大手銀行で住宅ローンの変動金利が引き上げられました。日本ではおよそ7割の人が変動金利を選ぶといわれています。これから住宅購入を検討する人は、金利の上下によって自身がどのような影響を受けるのか理解しておくことが大切です。変動金利と固定金利のメリットとデメリットを比較すると、以下の特徴が挙げられます。
変動金利と固定金利のメリット・デメリット
住宅ローンには、大きく分けて変動金利型と固定金利型の2種類があります。
それぞれにメリットとデメリットがあり、どちらを選ぶかは、個々の状況や考え方によって異なるでしょう。
<変動金利と固定金利のメリット・デメリット>
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メリット |
デメリット |
変動金利 |
固定金利型に比べて金利が低い傾向にある
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金利が上がると支払い総額が増加する
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固定金利 |
金利上昇のリスクがなく、返済計画が立てやすい
|
変動金利型に比べて金利が高い傾向にある
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金利上昇の影響と固定金利型の選択肢
2024年のように銀行が利上げを実施すると、変動金利を選択している人は支払い総額が増加します。一方、固定金利型は返済期間中、金利が変動しません。金利の変動リスクを抑えたい人や、市場の情勢に左右されたくない人に向いています。
たとえば、「フラット35」は最長35年の固定金利型住宅ローンです。民間の金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供しており、長期にわたって安定した返済計画を立てられる可能性も高くなっています。
金利変動が住宅価格にあたえる影響と2025年以降の見通し
金利の変動は、住宅ローンの返済額だけでなく、住宅価格にも影響をあたえます。一般的に、金利が上昇すると住宅ローンの支払い総額が増えるため、需要が低下し、住宅価格も下落する傾向にあります。
金利上昇とともに資材・人件費高騰があたえる影響にも注目
しかし、2024年の金利上昇が住宅価格にあたえる影響は限定的と考えられています。なぜなら、近年の住宅価格上昇の大きな要因は、資材費や人件費の高騰にあるからです。
たとえば、2024年8月に住宅設備メーカーのTOTOは、水回り製品の希望小売価格を改定しました。システムキッチンは平均3%、ユニットバスは平均2%の値上げで、3年連続の値上げとなります。また、最低賃金も2003年から22年連続で引き上げられています。
資材費や人件費の高騰が続けば、住宅価格はさらに上昇する可能性もあるでしょう。「いまが一番安い 」場合も考えられます。マイホームを建てるなら、最新の動向をチェックしながら購入時期を見極める必要性が高くなっているのです。
住宅ローンや金利変動が不安な場合の相談先を確認
住宅ローンを組む際に、将来の金利変動や住宅価格の動向が不安になる方もいるかもしれません。
しかし、固定金利型の住宅ローンや住宅金融支援機構の「フラット35」などを利用すれば、金利上昇のリスクを抑え、長期にわたって安定した返済計画も検討できるでしょう。
また、住宅ローン控除などの制度を活用して 、税負担を軽減できます。
まずは、依頼を検討している住宅メーカーやファイナンシャルプランナーなど、住宅ローンの専門家に相談してみるのも一案です。
住宅ローンは、人生における大きな買い物です。しっかりと情報収集を行い、専門家のアドバイスも参考にしながら、安心できるローンを組んでください。
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無理のない返済計画を立てられる
将来のライフプランも考慮しながら、無理のない返済計画をシミュレーション。家計の負担を軽減し、ゆとりある生活を実現できます。
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注文住宅の住宅ローンで失敗しない!実例から4つのアドバイス
注文住宅は、間取りや設備を自由に選べる大きな魅力があります。いっぽうで、ついつい夢が膨らみオプションを追加しすぎて予算をオーバーしてしまうケースも…。無理のない返済計画が、住宅ローン成功の鍵となります。
ファイナンシャルプランナーとして、実際に相談を受けた事例を基に、注意すべきポイントを解説していきましょう。
事例1:転職活動中の収入減を見込んでいなかったAさんのケース
Aさんは、住宅ローンの返済中に会社を退職し、転職活動を始めました。
転職活動中は失業手当で生活できると考えていましたが、実際には支給までに2カ月ほどかかるのです。そして手続きから給付までの期間は、収入がほとんどない状態に…。Aさんは、住宅ローンや生活費の支払いに苦労しました。
転職や病気など、予期せぬライフイベントにより、収入が減ってしまう可能性は誰にでもあります。住宅ローンを組む際は、将来のライフプランを考慮し、収入減にも対応できる余裕をもった資金計画を立てていきましょう。
事例2:諸費用や税金を見落としていたBさんのケース
Bさんは「契約時にかかる諸費用を住宅ローンに組み込める」との説明を受け、頭金をほとんど用意せずに土地と建物を購入しました。しかし、引き渡し後、不動産取得税の納税通知書が届き、予期せぬ出費に慌ててしまいます。
頭金なしで住宅ローンを組む場合でも、税金や追加工事など、突発的な支出が発生する可能性を考慮しておく必要があるのです。
少なくとも100万円程度の現金を手元に残しておくと安心です。
注文住宅の住宅ローンを失敗談から学ぶ教訓4箇条
注文住宅の購入は、人生における大きな決断です。住宅ローンで失敗しないためには、4つのポイントを押さえましょう。
しっかりと情報収集を行い、専門家の意見も参考にしながら、安心して住宅ローンを組み、理想のマイホームを実現してください。
<注文住宅の住宅ローン4箇条>
1.将来のライフプランを考慮する |
転職、病気、出産など、ライフステージの変化によって収入や支出が変動する可能性を想定しておく。 |
2.余裕をもった資金計画を立てる |
収入減や突発的な支出にも対応できるよう、無理のない返済計画を立てる。 |
3.諸費用や税金について理解する |
住宅ローンに組み込める費用と、自己資金で用意すべき費用を把握しておく。 |
4.専門家に相談する |
ファイナンシャルプランナーや住宅メーカーの担当者に相談し、適切なアドバイスを受ける。 |
【専門家からのアドバイス】住宅ローンは年収にあわせ無理のない計画を
2024年11月、アメリカの大統領選挙でトランプ氏が勝利しました。トランプ氏が新たに打ち出す政策次第では、日本の住宅ローン金利も影響を受けるでしょう。
住宅ローンは、金利や返済方法など、複雑な要素が多く、常に状況が変化しています。マイホーム購入を検討し始めたら、早い段階で専門家への相談も視野に進めていきましょう。
注文住宅を検討している場合は、住宅メーカーに相談するのもおすすめと便利です 。住宅メーカーは、住宅ローンに関する知識も豊富で、銀行とのやり取りも代行してくれる場合があり、手続きをスムーズに進められるケースも多いでしょうのです。
まずは、興味のある注文住宅メーカーの資料を集めて、身近な相談先を検討してみましょう。
より自分に合った住宅ローンを見つけるにはアドバイスを受けながら、無理のない安心の返済計画を立てるのが近道です。