耐震・制震・免震の違いとは？図解でわかる仕組みと役割

家づくりにおいて、地震への備えは最優先課題といえるでしょう。しかし、カタログやWebサイトには専門用語が並び、どの工法を選べばよいのか迷う施主様も少なくありません。
まずは基礎となる3つの工法『耐震・制震・免震』について、それぞれの仕組みと役割を整理していきましょう。これらは単独で採用する場合もあれば、組み合わせによって相乗効果が生まれるケースも存在します。

【耐震（たいしん）】建物を硬くして地震に「耐える」基本技術

耐震とは、建物の壁や柱を強化してガッチリと固め、地震の揺れに力で対抗する工法です。日本の住宅における標準装備ともいえる技術について解説します。

耐震等級は強さを示す重要な指標

現在の建築基準法では、すべての住宅に最低限の耐震性能が義務付けられています。
建物の強度を示す指標として用いられるのが『耐震等級』。等級1は建築基準法で定められた最低限の強さであり、等級3はその1.5倍の強度を誇ります。等級3は、災害時の活動拠点となる消防署や警察署と同等の頑丈さ。
地震対策の土台となる技術であり、どのような家を建てる際も、家族の安全を確保するために高い耐震等級は不可欠な要素です。

硬さゆえのデメリットと課題

耐震工法はコストを抑えられる反面、地震のエネルギーを建物が直接受け止めるため、室内の揺れは激しくなりがちです。
また、繰り返しの揺れを受けると、接合部の釘が緩むなど、構造ダメージが蓄積される懸念も残ります。

【制震（せいしん）】ダンパーで揺れを「吸収する」技術

制震とは、壁の内部に『制震ダンパー』と呼ばれる装置を組み込み、地震のエネルギーを熱エネルギーなどに変換して吸収する技術を指します。

しなやかさで建物の変形を抑える

耐震が「硬さ」で耐えるのに対し、制震は「しなやかさ」で揺れを吸収するイメージを持ってください。
建物自体の揺れを無理に止めず、揺れ幅を小さく抑える役割を果たします。建物の変形を抑制するため、柱や梁といった構造体へのダメージを軽減する効果が見込めるでしょう。

耐震との組み合わせで真価を発揮

もともとは高層ビルで長年採用されてきた技術ですが、近年では一般の木造住宅でも普及が進んできました。
耐震構造と組み合わせれば、本震だけでなく繰り返す余震にも強い住まいを実現できるため、建築士としても推奨する技術です。

【免震（めんしん）】基礎と建物を切り離し揺れを「伝えない」技術

免震とは、建物と基礎の間に『免震装置（積層ゴムなど）』を設置して地面から縁を切り、激しい揺れを建物に直接伝えないようにする技術です。

震度7が震度3程度に激減する安全性

免震の効果は絶大で、震度7クラスの激震が発生しても、室内では震度3〜4程度の揺れにまで軽減されます。
建物が大きく変形しないため、家具の転倒や、室内での落下物による怪我を防ぐ効果も期待できるでしょう。安全性という面では、もっとも優れた工法といえます。

導入にはコストと敷地条件のハードルがある

非常に高性能である一方、設置コストは高額になりがちです。また、建物が動くスペースを確保する必要があるため、狭小地では施工できない場合も。
定期的な装置の点検や交換が必要になるなど、一般的な戸建て住宅への導入には高いハードルがあるのも事実です。

【特徴一覧】一目でわかる3つの工法の特徴

耐震・制震・免震には、それぞれメリットとデメリットが存在します。コスト、安全性、メンテナンス性などの観点で違いを整理した表を作成しました。比較検討の材料にしてください。

＜耐震と制震と免震の比較表＞

メリット・デメリットで選ぶ！あなたの家に最適な工法

潤沢な資金があればあらゆる地震対策を講じられますが、現実の家づくりには予算枠という壁が立ちはだかります。
自分たちの暮らしには『耐震・制震・免震』のいずれが適しているのか。コストパフォーマンスと安全性のバランスを見極める作業こそ、後悔しない家づくりの要諦といえるでしょう。

耐震は必須だがそれだけでは繰り返す地震に弱い

壁や柱を強固にして倒壊を防ぐ、現代の新築住宅における標準機能です。
最高等級である『耐震等級3』を取得していれば、一度の大きな揺れには十分な強さを発揮します。しかし、繰り返す余震によるダメージ蓄積までは防ぎきれないため、耐震性能への過信は禁物といえるでしょう。

耐震のメリットとデメリット

標準仕様であるため導入しやすい反面、硬さで対抗するがゆえの弱点も存在します。特徴を確認しておいてください。

＜耐震のメリット・デメリット＞

制震が木造住宅のコストパフォーマンス最強の選択

制震ダンパーは地震エネルギーを熱などに変換して吸収する工法です。
予算と性能のバランスに優れており、『耐震等級3』をベースに『制震』をプラスする方法が、木造住宅における理想の選択肢といえます。

制震のメリットとデメリット

免震ほどのコストをかけずに、耐震の弱点である「繰り返す揺れ」をカバーできる点が最大の魅力です。詳細をまとめた表をご覧ください。

＜制震のメリット・デメリット＞

免震は最強だが木造住宅にはハードルが高い

地面と建物を物理的に切り離し、激しい揺れを建物に伝えない工法です。安全性は3つの工法の中で突出して高い一方、コスト面や敷地条件の制約が多く、一般的な木造住宅への導入は難しいのが実情です。

免震のメリットとデメリット

家そのものが守られるだけでなく、家具の転倒も防げるため、地震直後から普段通りの生活を送れる可能性が高まります。しかし、導入にはクリアすべき課題も少なくありません。
メリットとデメリットを整理した表を確認しておきましょう。

＜免震のメリット・デメリット＞

耐震等級3だけでは不十分？意味がないと言われる制震ダンパーが必要な理由

最高ランクの『耐震等級3』は高い強度を備えていますが、近年の巨大地震のデータを分析すると、等級3だけでは防ぎきれないリスクが見えてきました。
熊本地震の実例をもとに、なぜ『耐震＋制震』の組み合わせが必要不可欠なのか、理由を紐解いていきましょう。

耐震等級3でもダメージが蓄積されるリスク

2016年に発生した熊本地震では、震度7の激震が2回も襲うという、観測史上稀な事態が発生しました。国土交通省などの調査によると、耐震等級3の住宅は倒壊こそ免れましたが、一部の建物では構造躯体に損傷が見られた事例も報告されています。
一度目の揺れには耐えたものの、強烈な衝撃で柱と梁をつなぐ釘や金物に緩みが生じ、耐震性能が低下した状態で二度目の揺れを受けたためと考えられます。
耐震性能はあくまで新築時の計算上の数値。激しい揺れを受けるたびに性能は少しずつ失われていくため、硬く固めるだけの耐震工法だけでは、繰り返す地震への対策として万全とは言い切れません。ダメージの蓄積リスクも、頭に入れておくべき重要ポイントです。

制震ダンパーは家の骨組みを守る重要なパーツ

度重なる地震のリスクに対して活躍するのが『制震ダンパー（制震装置）』です。
一部では「制震ダンパーは意味がない」という意見も聞かれますが、決してそのような話ではありません。ダンパーは地震エネルギーを吸収し、建物の変形量を低減させる働きがあります。変形が小さければ、柱や梁をつなぐ接合部への負荷が減り、釘や金物の緩みを防ぐ効果が期待できるのです。
つまり、制震ダンパーを入れる真の目的は、耐震等級3の強度を次の地震まで温存し、維持する点にあります。
家の損傷を防げれば、大規模な補修費用もかからず、地震後も安心して住み続けられるでしょう。制震は、家の骨組みを守るための要といえます。
現在はリフォームで制震ダンパーの後付けを検討する施主様も増えてきました。しかし、壁を剥がすなど大掛かりな工事が必要になるため、設計段階から壁の中に組み込める新築時こそが、最も低コストかつ効果的に導入できるタイミングです。

制震は人間でいう筋肉と軟骨の役割

耐震と制震の関係性は、人間の体に例えるとイメージしやすくなります。
『耐震』は骨の硬さです。骨が硬ければ衝撃に耐えられますが、硬いだけでは衝撃を受け続けたときに疲労骨折するリスクを否定できません。
一方『制震』は筋肉や軟骨にあたり、衝撃を柔軟に吸収し、骨への負担を和らげる役割を果たします。
耐震（骨）と制震（筋肉）の両方を備えてこそ、しなやかで強い家（体）になるといえるでしょう。

地震で家が歪むと寒くなるは本当？ 快適性が失われるメカニズム

地震の被害というと、建物の倒壊ばかりに目が向きがちではないでしょうか。しかし、実は住み心地にも大きな影響を与えてしまうのです。
高気密・高断熱を謳う住宅において、地震によるわずかな歪みは、快適性を損なう致命的な問題になりかねません。

地震の揺れによる隙間が家の寿命を縮める

倒壊などの目に見える大きな被害はなくとも、地震の揺れで構造体が数ミリ歪むだけで、家の気密性能（C値）を悪化させるだけでなく、壁の内部で断熱材がずれたり脱落したりする原因となります。
気密性能の低下により家に隙間が生まれると、冷暖房効率も下がり、夏は暑く冬は寒い家へと変貌しかねません。

隙間が生む内部結露の恐怖

さらに恐ろしいのが、壁の中で発生する『内部結露』です。隙間から室内の湿気が壁内へ侵入し、冷やされると結露水となります。これが断熱材のカビや柱の腐食を招き、結果として家の寿命を縮める原因となるのです。
対策として、建築士の立場からは『外張断熱』と『制震』の組み合わせを推奨します。断熱材で家全体をすっぽりと包み、制震ダンパーで歪みを抑えれば、新築時の快適性能を30年先まで守り抜けるはず。

家の歪みが招く負の連鎖

地震によって家がどのようなプロセスで劣化していくのか、流れを整理した表を作成しました。

＜家の歪みが招くリスク＞

外張断熱と制震が最強の組み合わせである理由

家の隙間を作らせないためには、外張断熱と制震の組み合わせが非常に有効といえます。
柱の外側から断熱材で包み込む『外張断熱工法』は、柱の間に断熱材を詰める充填断熱に比べ、地震の揺れで断熱材がズレたり隙間ができたりしにくい点が特徴。
さらに、制震ダンパーを組み合わせれば、構造体の歪み自体を小さく抑えられます。揺れへの強さは、将来にわたって快適で省エネな暮らしを守る土台となるでしょう。

2026年以降のトレンドは？今建てるべき地震に強い家の条件

建築業界では現在、過去最大級ともいえる安全基準の見直しが進んでいます。
数年後に「古い基準の家」というレッテルを貼られないよう、最新のトレンドと今求められるスペックについて理解を深めておきましょう。

4号特例縮小で木造住宅のルールが激変する

2025年4月の建築基準法改正により、木造2階建て住宅における審査特例（いわゆる4号特例）が縮小され、構造審査が厳格化されました。
これまで多くの木造住宅で省略が可能だった審査手続きが必須となり、安全性に対する明確な裏付けが求められるようになります。法改正に伴い、簡易な壁量計算だけでなく、一本一本の柱や梁の安全性を確認する『構造計算（許容応力度計算など）』の重要性が高まっているのが現状です。
今後は、詳細な計算に基づいた耐震性能の確保が、安心な家づくりの必須条件となるでしょう。

＜4号特例縮小による主な変更点＞

耐震等級3は当たり前！これからはレジリエンス

これからの家づくりでキーワードとなる概念が『レジリエンス（回復力）』です。
大地震の揺れでも倒壊しない強さに加えて、災害発生後も自宅で生活を続けられるかどうかが問われています。
避難所生活を余儀なくされるのではなく、電気や水が使えて、普段と変わらない暮らしを維持できる性能。これこそがレジリエンスです。
最高ランクの『耐震等級3』に加え、構造へのダメージを防ぐ『制震ダンパー』、エネルギーを自給する『太陽光発電』を組み合わせた家づくりが求められます。災害に負けず、すぐに日常を取り戻せる住まいこそが、これからの時代に選ばれる「本当に強い家」といえるでしょう。

構造へのこだわりは将来の出費を減らす賢い選択

地震への備えを「万が一のための出費」と捉えてしまうと、予算調整の対象として後回しになりがちではないでしょうか。
しかし『耐震＋制震』で建物の歪みを防ぐ対策は、将来発生するメンテナンス費用の削減に直結します。構造体が守られれば、クロスや外壁のひび割れ、雨漏りのリスクも減り、気密性能の維持により光熱費の無駄も防げるからです。
構造への初期投資は、修繕費や光熱費というランニングコストを抑え、未来の家計を助ける賢い選択といえます。
キッチンや壁紙は後からリフォームできても、家の骨組みは簡単には変えられません。30年, 40年先の家計まで守り抜くために、目先の価格だけでなく、構造品質を軸にしたハウスメーカー選びを心がけてください。